風呂でおなじみ

社員研修中に妊娠の従業員

以前勤めていた会社に入社してきた女性従業員が社員研修期間中に、突然出勤付属していません。間違いなく社員研修で何かいて、出勤を拒否されたと考え、上司が電話したり、同期の従業員を説得するか、などですが、とにかく出てこない。後で人事の人が家庭を訪問したが、妊娠5ヶ月の状態だったそうです。就職直後の生活に注意するのがいいですね。
学校の授業では、プリントの種類が多いので、うまくクリアファイルを使用しています。受講する科目が多ければ多いほど、数が増えるので、買っていたクリアファイルもいつの間にかなくなってしまいます。そんな時、通学路でクリアファイルの配布がありました。生地はともかくとして、クリアファイルと、学生の人も目からうろこでした。ただし、ファイルアロケーションも最近数が減り、ほとんど見ることができることはありません。業者さん、内容はしっかり読んでためにどうかして、通学路で、ファイルをしてください。
　株式会社インプレスR&Dは18日、「インターネット白書2010」および「ケータイ白書2011」の電子書籍版を発売した。また、売り上げの全額を東日本大震災の被災者支援のための義援金として寄付するチャリティー企画も5月17日までの予定で実施する。

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　「インターネット白書」は、日本のインターネットの状況を独自の利用動向調査と専門家のレポートによって報告する年鑑。「ケータイ白書」はモバイルビジネスの成長を独自の利用動向調査と専門家のレポートによって報告する年鑑。

　電子書籍版は、紙の書籍で販売している両白書の本文コンテンツをPDF化し、インプレスR＆Dが運営するIT専門レポートの販売サイト「libura PRO」を通じて販売する。電子書籍版の価格は紙の書籍の価格の半額程度で、どちらも3570円。

　なお、libura PROは、内容の一部を確認した上で、全文だけでなく、必要な「部」だけを選んで購入するマイクロコンテンツ販売機能を備える。


【INTERNET Watch,増田 覚】


　ウイングアークテクノロジーズ株式会社（以下、ウイングアーク）は18日、ヤンマーの情報システム子会社であるヤンマー情報システムサービス株式会社が、6カ国にまたがるグローバル販売管理分析システムの構築にあたって、ウイングアークのデータ活用ソリューション「Dr.Sum EA」を採用したと発表した。

　ヤンマー情報システムサービスでは、部品調達システムに集約されたデータを活用し、グローバルで販売管理・分析を行うシステム「GPMS：Global Parts Management System」を開発し、2010年10月に本格運用を開始している。今回、このGPMSのBIツールとして、Dr.Sum EAが採用された。

　ウイングアークによれば、GPMSのBIツールには当初、別のツールが導入されていたが、専用のデータマートを事前に設計しなければならないことに加えて、“別の角度で分析したい”という新たな要望への対応が困難であったため、開発工数と作業負荷が増大。これを解決するために、「専用データマートが不要」「ユーザー側で切り口を変えてドリルダウンできる」「ノンプログラミングでWebのインターフェイスの開発が可能」「OLAPツール」といった特徴を持つ、Dr.Sum EAに切り替えたという。

　なおヤンマー情報システムサービスの担当者は、「以前の分析ツールでは10画面必要だったものが、Dr.Sum EAでは、集計したい情報やグラフをWeb上で自由に設定できるので、1画面で対応でき、開発工数が向上した。データ量は圧倒的に増えているが、グラフ作成のスピードは変わっていない」と、導入効果を説明している。


【クラウド Watch,石井 一志】

【関連記事】
ウイングアーク、BIツール「Dr.Sum EA」向けに業種特化型の分析モジュールを提供 (2011/1/27)


　jig.jpは、TwitterとDropboxを使って読書体験を共有できるサービス「ツイパブ（β）」の提供を開始した。利用料は無料で、iPhoneおよびAndroid端末で利用できる。

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　ツイパブ（β）は、Dropbox上で公開されたEPUB形式の電子書籍を参照し、Twitterに感想などを書き込んで他のユーザーと読書体験を共有できるサービス。学研ホールディングス、インプレスR&D、オールアバウト、アゴラブックス、ディスカヴァー・トゥエンティワン、パブーといった出版社からEPUBコンテンツが提供されているほか、一般ユーザーがDropbox上で公開しているコンテンツも参照できる。

　jig.jpでは今後、連携する外部サービスを拡大するなど、随時アップデートを行っていく予定。


【ケータイ Watch,湯野 康隆】


　米Googleは4月15日（現地時間）、米国内で提供していた地域事業主向けのGoogle Placesの機能「Tags」を終了すると発表した。同日から新規の利用ができなくなり、現行のTagsは4月29日に削除される。

　Tagsは2010年4月に米国でスタートした広告機能で、Google検索およびGoogle Mapsの検索結果に表示される店舗のマーカーの横に、ユーザー向けのお得情報を表示できる黄色いタグをつけるというもの。利用料金は月額25ドル。

　Googleは、Tagsで得たノウハウを、今後の事業者向けサービスに生かしていくという。現在Tagsを利用している事業者に対し、「Google Places」や「Google Boost」などの他のサービスを利用するよう奨励している。

　BoostはGoogleが1月にスタートしたAdWordsの簡易版のようなサービスで、地域事業主が地元の潜在顧客にターゲティングした広告キャンペーンを簡単に実施できるようにするというものだ。利用料金は月額50ドルからで、通常は赤いピンで表示されるマーカーが青になり、検索結果に詳しい店舗情報を表示できる。Boostは現在、米国でのみ提供している。

　Googleは4月11日にはショップの評価機能「Hotpot」をGoogle Placesに統合すると発表しており、地域情報サービスの統合・整備を進めているようだ。[佐藤由紀子，ITmedia]